紙媒体を中心とした広告出稿では、即時性のある効果把握が困難…
株式会社富士通マーケティングは、ICTソリューションを通じて、顧客の経営課題の解決と新たな価値の提供を目指しています。そして、コンサルティングからソフトウェア、ハードウェアまで幅広い製品を扱う同社において、富士通グループとしての認知度やブランド力向上をミッションに活動しているのが、同社の経営戦略本部コーポレートコミュニケーション統括部宣伝部担当課長の後藤 千帆 氏と同宣伝部の塩原 匡顕 氏です。
2010年に「富士通マーケティング」へと社名変更されたことを受け、当時は紙媒体を中心に社名の認知度向上を目的に広告を展開していました。その後3年間の取り組みを経て、次のステップへ進むにあたり、事例を通じて事業内容や同社の強みを訴求する広告へとシフトすることとなりました。
「2013年に事例広告をスタートした段階では、こちらも新聞や雑誌が中心だったため、実際どのくらいの方に読まれたのか、理解していただいたのかを具体的な数字でリアルタイムに把握することができませんでした。そこで、きちんと効果を計測できるウェブへの展開を検討するようになったのです」(後藤氏)。